2024年3月19日
・株式会社エムステージのアンケートによると、医師の25％が災害医療に関わりたくないと感じている。能登半島地震や群発地震の発生、そして南海トラフ地震の予測にもかかわらず、災害時には医療従事者が一致団結して患者の治療にあたる必要がある。
・災害発生時には「働き方改革」を考慮する余裕はなく、現在の医療体制が大規模地震に対応できるかどうかについて、不安が表明されている。
・阪神大震災を経験していない筆者は、地下鉄サリン事件の際に三井記念病院で勤務し、多くの患者の治療に携わった経験を持つ。その時の病院はパニック状態で、通常の業務は行えなかった。
・毒物事故とは異なるが、大地震による被災者を受け入れる際には、医療機関が直面する厳しい状況を予測している。
・重度の外傷治療には多くの医療スタッフが必要であり、外科、整形外科、脳外科、麻酔科の総動員が求められる。南海トラフ地震のような高確率で発生する災害に対して、各病院は個別の受け入れ体制を整える必要がある。
・災害対応のための具体的なシミュレーションと準備が必要であり、医療機関は未曾有の事態に対する真剣な準備を求められている。
・インフラの破壊や日常生活の困難、内服薬の不足など、災害時には多方面での対応が必要となる。新たな感染症のパンデミックも含め、災害医療に関する真剣な検討が求められている時期である。
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