心臓移植の医療体制が新たな段階に進むことが発表されました。2024年6月27日、日本心臓移植学会が緊急調査の結果を公表し、東京医科歯科大学、岡山大学、愛媛大学が新たに心臓移植を実施する方針であることが明らかになりました。これにより、心臓移植を行う施設は全国で14か所に増加し、これまでの医療体制の逼迫状況が改善されることが期待されています。
現状の課題と新たな施設の役割
現在、日本国内では心臓移植を待つ患者が多く、その医療体制が限界を迎えつつあります。特に東京大学病院では、心臓移植の実施が困難であるため、2023年には16件の移植を断念するケースが報告されました。このうち15件は東京大学に集中しており、新たに心臓移植を行う東京医科歯科大学の参入は、待機患者の負担を大幅に軽減することが期待されます。
東京医科歯科大学は東京大学から約1キロという近距離に位置しており、両大学の連携によるスムーズな医療体制の構築が進められています。今年10月に東京工業大学と統合し「東京科学大学」となることが決まっており、心臓移植の実施によって新大学の医療技術力をアピールする狙いもあります。
地域医療の充実：岡山大学と愛媛大学の取り組み
岡山大学は現在、肺、肝臓、腎臓の移植を行っており、脳死下の臓器提供数が国内最多という実績を誇ります。心臓移植施設としての認定を受ければ、中国地方で唯一の心臓移植施設となり、地域の医療体制を大きく強化することができます。
一方、愛媛大学は四国初の心臓移植施設としての役割を果たす予定です。既に日本臓器移植ネットワーク（JOT）への登録を済ませ、移植に必要なシステムの導入準備を進めています。これにより、四国地方においても心臓移植が可能となり、地域医療のさらなる充実が見込まれます。
心臓移植施設の増加による期待される効果
千里金蘭大学の福嶌教偉学長は、「移植施設が増え、待機患者の偏りが緩和されれば、臓器の受け入れを断念する問題を解決する一助となる」と述べています。また、個々の移植施設が受け入れ態勢を充実させることで、より多くの患者が適切な医療を受けることが可能となります。
医療機関が心臓移植を行うには、日本循環器学会などで構成される協議会の推薦を受け、日本医学会の委員会で選定される必要があります。その後、日本臓器移植ネットワーク（JOT）に施設として登録されることで、移植が実施できるようになります。今回の3大学の参入は、こうした厳格なプロセスを経て実現される予定です。
まとめ
新たに東京医科歯科大学、岡山大学、愛媛大学が心臓移植を実施することで、日本の心臓移植医療体制が大幅に強化される見込みです。これにより、移植を待つ多くの患者が適切な治療を受けられる環境が整い、医療体制の逼迫状況も改善されることが期待されます。地域医療の充実や、待機患者の負担軽減に向けた新たな一歩が踏み出されました。